美容皮膚科での保険適用について徹底調査!
美容皮膚科での保険適用とは?使える条件や治療内容
美容皮膚科で治療を受ける際に気になるのが、保険適用の有無です。「保険適用治療のほうが安く済む」という認識を持っている人は多い一方で、実際に何に保険が使えて、何に使えないかを知らない人も多いもの。以下では保険適用の条件や、保険適用の治療と自由診療の違い、メリット・デメリットなどについて紹介します。
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医療機関での保険適用の条件
医療機関にかかる場合、保険適用の治療とそうではない自由診療とがあります。基本的な適用の条件としてあげられるのは、「病気の治療」として国が認めたものかどうかということ。健康保険の使える保険診療は、国が決めた診療報酬という料金体系で行われており、適用の有無も国が認めた病気かどうかが分かれ目となります。また、健康診断や予防接種、正常な妊娠分娩、歯列矯正なども「病気の治療」とは異なるため、保険は適用されません。
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美容皮膚科の保険適用治療と自由診療
美容皮膚科も医療機関のひとつではあるものの、美容目的で行われる施術のなかには、病気の治療にあたらないものが多くあります。こういった治療を受ける場合、自由診療とよばれる扱いとなり、保険適用はされません。ただし、美容皮膚科には保険が使えない自由診療ばかりではなく、なかには保険適用となる治療もあります。治療を受けるなら、自分の求める治療が保険適用かそうではないかはあらかじめ確認しておきましょう。
保険が使える美容皮膚科の施術の種類
美容皮膚科とは、お肌の美容治療を医学的な根拠に基づいて行う医療機関です。美容とはついているものの、あくまでも皮膚科の病院であり、国で認められた皮膚疾患の治療であれば施術は保険適用となります。つまり美容皮膚科であっても、湿疹ややけどなどの皮膚科分野の治療なら保険適用の範囲です。なお同じ病気でも、仕上がりの美しさを重視した治療を行う場合は自由診療、そうではないベーシックな方法で治療を行うケースのみ保険適用となることもあります。
- 保険適用になるケース
前述のとおり美容皮膚科では、同じ目的の治療であっても保険適用の治療か自由診療かを選べることがあります。たとえばあざ治療であれば、特定のレーザー治療や切除縫合手術は保険適用となりますが、IPL光治療や炭酸ガスレーザー、グラインダーなどによる削り取りなどは自由診察に。なお、茶あざや黒あざ、青あざなどあざの種類によっても適用範囲は異なります。
わき汗手術では、術後の固定法で粘着テープ固定を選ぶか、あるいは片方ずつの手術であれば保険適用されるケースもあるなど、病院によって条件はさまざまです。
保険が使えない美容皮膚科の施術の種類
美容皮膚科では保険が適用されるより、自由診療となるケースが多い印象を受けるかもしれません。実際、美容皮膚科では本来の病気治療では行われない美容目的のケアまで行うことが多く、これらは自由診療となるためです。また国が病気と認めているものの治療であっても、症状によっては自由診療になってしまうこともあります。
- 自由診療になるケース
自由診療になるケースとしては、病気ではない美容目的の治療と、より自由度が高く、効果や仕上がりの美しさが期待できる治療があげられます。たとえばあざ治療なら、美容効果が得られるレーザー治療や光治療などは自由診療にあたるもの。わき汗手術で言えば、きれいな仕上がりと出血・血腫の予防効果が期待できる術後の固定方法「タイオーバー固定法」を選択すると自由診療になります。ワキガや眼瞼下垂などは保険適用の治療ですが、症状が軽い場合は自由診療になるケースもあるようです。
保険治療と自由診療のメリットデメリット
保険治療と自由診療は、それぞれ異なる特徴を持っています。治療の方法はどちらが秀でているかどうかでなく、良いところと悪いところを比較し、医師と相談して自分に合うものを選ぶことが大切です。コストや体の負担、仕上がりの希望などを総合的に考えて適切な治療法を選びましょう。
- 保険適用のメリット
- 保険適用の治療は、健康保険から費用の一部が支払われるため、自己負担が減り自由診療よりも安くなります。
- 自由診療のメリット
- 日常的な支障をきたすもの以外の症状でも利用でき、仕上がりのきれいさを追求するほか自分好みの方法を自由に選択可能です。
- 治療の目的は同じでも、痛みやダウンタイムが少ない方法、傷跡が残りにくい方法を選ぶことで、より快適に施術を受けられます。
- 保険適用のデメリット
- 病気治療を主な目的としているため、傷跡が大きくなったり、ダウンタイムが長引いたりすることがあります。
- あくまでも身体機能の改善重視となるため、ビジュアル面では見劣りする仕上がりになることもあるでしょう。
- 自由診療のデメリット
- 全額負担となるため治療にかかる費用が高く、高額な施術だと金銭的に余裕がある人しか受けられません。
- 医師の技術や医療機関によってはリスクもあり、事前に情報収集を行い安全を確認してから受ける必要があります。